私のように～パウロの願い

聖書箇所　コリント人への第一の手紙7章1-7節

わたしとしては、みんなの者がわたし自身のようになってほしい。Ⅰコリント7章7節

1．質問の背景

コリントの町は港町として栄え、宗教や文化が混ざり合う中で、性的な乱れが当たり前のようになっていました。その影響は教会にも及び、信仰を持ってもそれを軽く考える人がいました。一方で、性的なことがらすべてを汚れと考える人もいました。彼らのこのような教会内での理解の違いが、放置できない問題となっていました。そこでパウロに質問が送られたのです。

2．質問への答え

パウロは、性的なことがらを避けて生きられるならそれも良いと言います。しかしそれを否定しているのではありません。性的なことも神さまによって与えられた恵みであり、結婚した夫婦の間で大切に用いられるものだからです。結婚していても独身であっても、それが神さまに与えられた賜物だと受け取って、神さまを第一にして仕えていくことが大切なのだとパウロは説明しています。

3．限定的恵み

私たちは神さまから多くの恵みを与えられています。ですが私たちはそのすべてを同じように用いる必要はありません。性的なことについては、結婚という枠の中で「限定された神の恵み」であることを覚える必要があります。世には夫婦の枠を超えさせようとする多くの誘惑があります。これは世がサタンの支配であることを明確にしています。信仰者は、与えられた恵みを正しく用い、神さまのことを第一にして喜ばれる歩みをすることが大切なのです。

2026年3月15日　週報より

主と一つの霊で歩む

聖書箇所　コリント人への第一の手紙6章12-20節

しかし主につく者は、主と一つの霊になるのである。Ⅰコリント6章17節

1．キリスト者の自由

コリントの人々は「キリスト者の自由」を、自分の好きなように生きてよいという意味に取り違えていました。しかしパウロは、罪に振り回されるのは自由ではないと言っています。本当の自由とは、罪から解放され、聖霊に導かれて歩むことです。肉の思いで世的なものにとらわれて、右往左往する状況は真の自由とは言えません。

2．神に用いられる道具

私たちのからだはもともと、罪に用いられる道具でした。しかしキリストのいのち(十字架の犠牲)によって、神さまに用いられる道具へと変えられたのです。そのからだを不品行に用いることは、神さまが尊い犠牲で買いもどしてくださったからだを汚すことになるのです。信じた私たちのからだは、神さま用の道具というだけでなく、すでにキリストのからだの一部分とされているのです。

3．主(神)と一つの霊

「食物は腹のため、腹は食物のためである」とは両者の密接な関係を示す例として取りあげられています。それと同じように、イエスさまを信じて救われた私たちのからだは、主である神さまのものとされて切り離すことのできない関係だというのです。「主と一つの霊」とされている私たちのからだは、不品行のためではなく、主である神さまのためにあります。それぞれのせいいっぱいで、自分の全存在を神さま用として差し出して、できることを忠実になしていく、これが神さまの栄光を現す生き方となるのです。

2026年3月8日　週報より

訴えよりも一致を

聖書箇所　コリント人への第一の手紙6章7-11節

なぜ、むしろ不義を受けないのか。なぜ、むしろだまされていないのか。　Ⅰコリント6章7節

1．信仰による勝利

パウロは、教会の兄弟姉妹同士が訴え合うこと自体が信仰者の敗北だと語ります。そして信仰者として、正しさの主張よりも群れの霊的一致を重んじるよう勧めています。世的な勝利を求めて争うことは、神さまに敵対する側に立つことになると言うのです。世の理屈に合わなくとも甘んじて受け入れることこそが、神の前における信仰の勝利であり、信仰者の姿であること教えています。

2．キリストのからだ

信仰者は頭なるキリストのもとで一つのからだとされた存在です。ですからパウロはお互いが切り離せない肢体であると教えています。兄弟姉妹を訴えることは、自らのからだを傷つけ、頭であるキリストをいためる行為なのです。世的な損得や正義感にではなく、キリストのからだの一員としての霊的な自覚に立ち、肉ではなく霊の思いで応対していくことが求められています。

3．キリストに守られる自分

人は本能的に自分で自分のものを守ろうとします。しかし信仰者は信頼するイエス・キリストにまるごと自分を預けてしまう生き方を選びました。それは自分に頼らず、自分のものに固執せず、ただキリストの中にあって神さまの愛と喜びと平安をいただく道です。神の畑となり、神さまの思う通りに手を入れてくださいと自分の畑を差し出したのです。そうであれば、あなたは自分で守ろうとしなくても、キリストによって完全に守られるとパウロは言うのです。

2026年3月1日　週報より