霊と知性によって

聖書箇所　コリント人への第一の手紙14章1-19節

異言を語る者は自分だけの徳を高めるが、預言をする者は教会の徳を高める。Ⅰコリント14章4節

1．自分か教会か

パウロは、御霊の賜物を自分の霊的満足のためではなく、教会全体の益のために用いるよう教えます。異言は解き明かしがなければ他者には理解されず、個人を益するにとどまります。一方、預言は人に分かる言葉で神の御心を伝え、人を励まし育てます。大切なのは自分の満足ではなく、与えられた賜物が教会の益となり、教会が建て上げられていくことなのです。

2．だれのための賜物か

コリント教会では、異言を語ることが霊的な姿として重んじられていました。しかし理解できない言葉のままでは、初心者や周囲の人を育てることができません。教会全体の益のためには理解できる言葉が必要です。だからパウロは、多くの異言よりも、知性によって語られるわずかな言葉の方が群れを建て上げると言うのです。

3．霊でも知性(理解できる言葉)でも

霊的成長のためには霊だけでなく、み言葉によって聖められた知性も必要です。神のみ心を霊で受け、それを知性によって理解できる言葉として伝えます。そして聞く者も知性をもって受け取ることで、その真理が霊にとどまり、人と教会が建て上げられていくのです。私たちは神さまからいただいた恵みを理解し、み言葉によって確かめ、それを愛の心をもってお互いにわかることばで兄弟姉妹と分かち合うのです。そうしてお互いの証しによって神さまのみ心を学び、共にキリストのからだを建て上げていくことができるのです。

2026年9月13日　週報より

愛の人となる

聖書箇所　コリント人への第一の手紙13章1-13節

このように、いつまでも存続するものは、信仰と希望と愛と、この三つである。このうちで最も大いなるものは、愛である。Ⅰコリント13章13節

1．むなしい賜物

聖霊からの賜物は、教会全体の益のために与えられています。しかし、自己中心の心のままでその賜物を用いるなら、群れにとって全く役に立たないどころか、むしろ害となることが示されています。神さまが自分を愛し、必要な存在として置いてくださったことを受けとめ、愛をもって賜物を用いることが大切なのです。

2．愛ある歩みへ

どんなに立派な言葉や強い信仰、熱心な奉仕や犠牲であっても、そこに人を愛する心がなければ、教会の益とはなりません。信仰者は自己中心の生き方から解放され、自己尊重の思いに導かれる必要があります。そうして神さまに愛され、必要とされている自分を大切にしながら、さらに他者を尊ぶ歩みへと導かれていきます。この愛のある歩みこそが教会という群れを生かすのです。

3．御霊による愛

聖書が教える愛は、自分の力や努力だけでは実現できません。それなので、私たちは御霊に助けを求めます。御霊は、自己中心の私たちを少しずつ変え、神さまに愛されていることを教え、他の人を尊び愛する者へと育ててくださいます。私たちは信仰によって神さまを信じます。希望によって神の国を待ち望みます。そして御霊に与えられる愛によってこの信仰と希望がこの世での輝きとなり、信仰者の証しとされるのです。

2026年9月6日　週報より

ひとつのからだ

聖書箇所　コリント人への第一の手紙12章12-31節

あなたがたはキリストのからだであり、ひとりびとりはその肢体である。Ⅰコリント12章27節

1．キリストのからだ

教会は、キリストを信じた一人ひとりが、御霊によって結ばれた 「キリストのからだ」です。そこには必要のない人は一人もおらず、それぞれが大切な部分として置かれています。一つになるために人の力で頑張るのではなく、すでに一つとされている事実を受け入れ、お互いを必要としながら歩むことが大切です。

2．一つのからだにされた理由

私たちが教会という群れに置かれて、一つのキリストのからだにされたのには、理由があります。それは、救われても私たちに残る自己中心の思いが自己尊重の思いに変えられるためです。自己尊重とは、神さまが自分を愛し、必要な者として教会の群れに置いてくださっていることを受け入れて歩むことです。

3．自己中心と自己尊重

自己中心とは「自分がどうしたいか」に従って自分を中心にすることです。しかし自己尊重は、「神さまの必要」によって自分が置かれていると受けとめて、神さまを中心とすることです。キリストにつながって歩むなら、御霊が働きます。自分をキリストのからだの一部分として、また兄弟姉妹を必要な他の部分としても見ることができます。一人の苦しみを皆が共に負い、一人の喜びを皆が共に喜ぶ群れとなれるのです。それは比較や高ぶり、卑下から解放され、お互いを大切にして共に成長する姿です。神さまはそのようなからだ全体をまたその一人ひとりを益々成長させてくださるのです。

2026年8月30日　週報より